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2011年1月7日金曜日

Breaking!! 米環境保護局EPAが故意に蜜蜂を殺す農薬を認可していた。

やはり蜜蜂が消失した原因は農薬(殺虫剤)だったようです。欧米の大手メディアや日本のアホメディアでは消失の原因が、蜜蜂の病気だとかほざいていたが、コロラドの養蜂家が入手した暴露文書によれば、EPAの科学者自身が蜜蜂に対する毒性が高い農薬(クロチアニジン)であるとし認可を反対していたにもかかわらず、担当官が1993年にバイエルクロップサイエンス社(日本法人もある)による出鱈目な安全試験結果に基づいて故意に認可し続けていたという。

Leaked document: EPA knowingly approved bee-killing pesticide

(NaturalNews) A Colorado beekeeper recently obtained a leaked document revealing that the U.S. Environmental Protection Agency (EPA) knows a popular crop pesticide is killing off honey bees, but has allowed its continued approval anyway. Despite opposition from its own scientists, EPA officials first gave the a-okay to Bayer CropScience's toxic pesticide clothianidin in 1993 based on the company's own flawed safety studies. But now it has been revealed that the EPA knew all along about the dangers of clothianidin and decided to just ignore them.

Learn more: http://www.naturalnews.com/030921_EPA_pesticides.html#ixzz1AGsIY4AO

すでにワイヤードビジョンでもこの問題が取り上げられていた。


ミツバチ集団失踪:疑惑の殺虫剤と米環境保護局 2010年12月16日

流出した文書によると、米環境保護局(EPA)は、自局で働く科学者の懸念をよそに、論争を呼んでいる殺虫剤クロチアニジンの認可を取り消さずにいるようだ。

クロチアニジンは米国で販売されている殺虫剤で、ミツバチが突然大量に失踪する現象「蜂群崩壊症候群」(CCD)との関係があると疑われている。

クロチアニジンは、ドイツの農薬メーカーBayer(バイエル)社が製造しているが、生産国であるドイツのほか、フランス、イタリア、スロベニア等でも販売や使用が禁止されている。

[クロチアニジン(PDF)は、1988年に武田薬品工業が開発したネオニコチノイド系化合物の殺虫剤。日本国内では2001年に農薬登録され、イネ、野菜、茶、花などに幅広く利用されているほか、シロアリ駆除剤等にも利用されている。

ネオニコチノイド系殺虫剤は、昆虫の中枢神経系のニコチン作動性アセチルコリン受容体に作用する。神経受容体の構造が異なるため、人やペットなどの脊椎動物には影響が少ないとされ、利用が広がったが、オランダ、デンマーク等西欧諸国では使用禁止が行なわれている]

クロチアニジンは、植物の組織から吸収された後、花粉や花蜜に放出されて害虫を駆除するように作られているが、これらの諸国は、クロチアニジンがミツバチに対しても危険性があるのではないかと考えている。ミツバチは、一部の植物の繁殖に不可欠な存在だ。
米国のEPAは2003年に、クロチアニジンの米国での使用を認可した。その後、クロチアニジンは米国で広く使われるようになり、昨年は2億6200万ドル相当のクロチアニジンが農場経営者によって購入された。

クロチアニジンは、米国ではテンサイ(砂糖大根)やカノーラ[カノーラ油の原料となるセイヨウアブラナの1変種]、大豆、ヒマワリ、小麦、トウモロ コシ等に使用されているが、特にトウモロコシは、米国でもっとも広く栽培されている、花粉の多い作物で、ミツバチの好物でもある。

今では、ミツバチのコロニーの最大3分の1が消失し、作物の受粉をハチに頼っている米国の農場経営者を悩ませている。これらの農場経営者が栽培する作物の生産高は150億ドルに相当する。
CCDの原因としては、ダニ、バクテリア、菌、生理学的ストレス、養蜂業の疫学的リスクなど、多くの要因が考えられているが、殺虫剤説がもっとも有力であるという意見もあり、今回のEPAの流出文書(PDFファイル)は波紋を投げかけている。

コロラド州の養蜂家Tom Theobald氏が入手し、農薬監視行動ネットワーク(Pesticide Action Network:PAN)が公表したこのメモは、今年11月に、EPAの環境動態・影響部門の科学者らによって作成されたものだ。

同部門の科学者たちは現在、綿とカラシへのクロチアニジンの使用拡大を求めるBayer社の要望書について検討している。このメモには、EPAはク ロチアニジンの初認可を行なった時に、Bayer社による主要な安全性試験を利用したが、この試験が行なわれる前にクロチアニジンが認可されたという経緯 が詳しく書かれている。また、この試験は計画も実施方法もずさんであり、よくても「補足」資料にしかならないという。

EPAのサイトによれば、クロチアニジンのレビューは2012年になるとされている。
[蜂群崩壊症候群」(CCD) では、2006年秋〜現在にかけて、セイヨウミツバチが一夜にして大量に失踪する現象が米国各地で起こった。2006年から2007年に養蜂の25%が消 失したと言われている。西欧諸国やインド、南米、台湾でも報告されており、日本でも2005年ころから社会問題となっている]

Here is English version 

そういえばバイエル社(恐らく農薬メーカーのバイエルクロップサイエンス社はグループ企業)といえばHIVウィルスをワクチンに混ぜて故意に輸出したり、1980年代ですでにアメリカでは認可されていないHIV汚染された旧式血液製剤を日本やアジア、南米諸国に故意に輸出したことで有名になった悪魔会社であるこは日本以外では周知の事であるが…。またこの会社の仕業だったわけですね。さすがヒトラーを支援してたことだけのことはある。懲りずに優生学主義に基づいてどうしても人口削減をしたいようですね。

 


すでに欧米では抗うつ剤パキシルの危険性が指摘されており、2007年のバージニア銃乱射事件や1999年のコロンバイン高校銃乱射事件でも抗うつ剤が原因ではないかということで抗うつ剤に対する訴訟が頻繁に起きており、最近では賠償責任の判決もでているが、日本ではコイズミ政権以降で認可され、未だに使用され続けていたり、




 




 インフルエンザのタミフルも同様の薬害問題が日本でも起きている。

そして多くの日本人が有難がって接種していた最近の豚インフルエンザワクチンも深刻な副作用が指摘されていたが、

 





そして極め付けに子宮頸がんワクチンも不妊化などの深刻な副作用が指摘されているが、






 



イギリスでは子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)接種直後に亡くなった少女もおり、





 さらに子宮頸がんの原因とされるHPVウィルスも大嘘であり、FDAもそれを知っていると指摘する人もいるが、



恐ろしく馬鹿でお人よしな日本人は、製薬メーカーや厚生省が「こんなことをすはずがない」というお上、権威絶対原理主義思想なのでどそれで被害にあっても自己責任と言うしかない…。農薬、薬、ワクチンなどの危険性が世界中で発生しおり、訴訟問題にもなっているにもかかわらず未だに陰謀論だと言い信じない。そういう方は何でも言うがままに飲んだり、打ったりすれば言いと思います。しかしそれで薬害にあっても税金で国民から保障してもらおうと思うなよと思います。繰り返すがここまで危険性が指摘されているのに薬害にあったらそれは自己責任です。

しかし最近の日本の政管民のビジネス動向を見ていると、欧米でこのように詐欺がバレてできなくなったビジネスを日本のお役所やメディア、経団連などを利用して再び行うというグローバルな詐欺ビジネスサイクルがあるようです。ワクチンや薬の詐欺ビジネス以外では、CO2地球温暖化詐欺も欧米では10年前から指摘されており、2009年では「クライメート事件」で決定的な詐欺の証拠が暴かれているにも関わらず、世界で誰も行っておらず、何の意味もない詐欺に基づいた不平等条約である京都議定書を守り続け、意味のない排出権取引を続け中国EUなどにタダで省エネ技術や血税を差し上げたり、毒饅頭の金融詐欺商品を買わされたりと 

世界の詐欺ビジネスのゴミ箱市場 

となっている。

このように政官民の詐欺に遭いそれで破産したり、経済苦になったり、命を落としても自己責任と言わざる負えないが、環境税やワクチン接種が強制されると選択の自由がなくなり有無を言わさず金を騙し取られ、命を落としかねない毒を飲まされるような自体にはならないことを祈るばかりだが…。しかし祈ってもどうにもならない状況にまできているわけですが…。ここまで来ているにもかかわらず未だに気づかない痴呆状態である日本人はこうなる運命でしょうね。
 




そしてこれかは


「馬鹿は死ななきゃ直らない」

ではなく、

「馬鹿は子孫を残せない」

時代になったようです。




最後にワクチン神話、薬神話について (パート1から6まであります。)


2010年10月29日金曜日

UPDATE 3 過激で画期的な「二酸化炭素削減方法」のプロモーションCMが英国で話題に!!

英国で地球温暖化防止のための二酸化炭素削減方法のプロモーション映画が話題になっているようです。

その過激で画期的な削減方法とは...。(全編英語ですが映像だけで十分分かります!!





だそうです。これは異常。「温暖化懐疑論者は殺してしまえ!!」という現代の「魔女狩り」。

CO2地球温暖化問題は「クライメートゲート事件」で風前の灯感がただより、温暖化脅威論者は血迷ったか過激な手段を取り始めたのかもしれませんね。かえってこれは自分たちが「優生学主義者」であることを表明し、地雷を踏んだとしか思えないですね。
こちらがちなみに10:10のキャンペーンサイト。サイトが良くできていてグラフィカルでフレンドリーな感じですが、実態は優生学主義であり新興宗教集団に近い存在なので、くれぐれも "JoyUs" のところでサインなどしないように...。
しかし自分の会社のプロジェクトのクライアントやスポンサーとして支援をした団体が、実はこういった狂気の思想をもつ集団であったことが分かったらかなりショックだと思いますね...。クライアントや顧客の実態をよく調べてから契約しないと、あの会社はあの団体のスポンサーだったんだとネットですぐさま噂になるから慎重に行わなくてはいけないですね...。




UPDATE 1 05/10/2010

プロモーションを行った英カーディアン誌は謝罪文を掲載したようですが...。

There will be blood – watch exclusive of 10:10 campaign's 'No Pressure' film

Sorry.
Today we put up a mini-movie about 10:10 and climate change called 'No Pressure'.


With climate change becoming increasingly threatening, and decreasingly talked about in the media, we wanted to find a way to bring this critical issue back into the headlines whilst making people laugh. We were therefore delighted when Britain's leading comedy writer, Richard Curtis - writer of Blackadder, Four Weddings, Notting Hill and many others – agreed to write a short film for the 10:10 campaign. Many people found the resulting film extremely funny, but unfortunately some didn't and we sincerely apologise to anybody we have offended.

As a result of these concerns we've taken it off our website.

We'd like to thank the 50+ film professionals and 40+ actors and extras and who gave their time and equipment to the film for free. We greatly value your contributions and the tremendous enthusiasm and professionalism you brought to the project.

At 10:10 we're all about trying new and creative ways of getting people to take action on climate change. Unfortunately in this instance we missed the mark. Oh well, we live and learn.

Onwards and upwards,

Eugenie, Franny, Daniel, Lizzie and the whole 10:10 team

「多くの視聴者は面白がってくれたが、一部の視聴者はそう思わなかったので、そのような方には謝罪する」と...。こんな程度の謝罪なので悪いと思っていない心境が透けて見える。やはり温暖化脅威論軍団は宗教化してきており、「魔女狩り」の様相を為していることが分かる。



ところで最近日本でも「Global warming:地球温暖化」と言わず、「Climate change:気候変動」とネーミングが変化してきているが、上手く問題のフォーカスを自分たちに都合が良くなるようにズラしてきていますね。
最初は「Green house effect:温室効果ガス」とを使っていましたが、Co2による温室効果はほぼ飽和状態であり、


気温が先に上昇し、その後800年(±200年)ずれてCO2濃度が上昇することも判明すると(実際は昔から分かっていたが都合が悪いことは陰謀論といったり、見ざる、言わざる、聞かざるを決め込む温暖化脅威論者によって伏せられていたが、陰謀論者と揶揄された懐疑論者が調べたら発覚!!)、

ブルーライン:温度 グリーンライン:CO2
拡大版



今度は「地球温暖化」に変化したが、北米の気温が低下していたり、



過去10年間地球の気温変化がなくなると、


気候変動(クライメイトチェンジ)」に変化。温暖化脅威終末論者が問題にしていたことが次々に覆されるたびに華麗なる変身を遂げてきています。しかしハリケーンは数や規模は対して変化もしておらず、

世界各地のハリケーンの発生変化


太平洋におけるハリケーンの数()と規模の大きいもの()の変化
SOURCE:Atlantic Hurricanes

化石燃料(Co2)の大量消費以前の1900年~1949年の50年間と
大量消費開始後の1956年~2005の50年間で米国に上陸した嵐やハリケーンの数の比較
SOURCE:EXTENDED RANGE FORECAST OF

気候変動による世界的な災害被害者は減少傾向であり、




そして2009年11月に世紀の大スキャンダル「クライメートゲート」事件(今後解説予定)が発覚し、この名前が使えなくなりつつある時に、ロシアから日本に掛けて起きたジェット気流の蛇行とラニーニャによる今年の高温の真夏(実はこの高温現象は局所的であり、温暖化とは関係がないです。今後解説予定。)がタイミングよく?到来し、ネーミングを変更せずに済んで一安心な状態なのでしょうかね、温暖化脅威終末論者やIPCC、環境省、金融界、中国など新興国の連中は...。一応次のネーミングはすでに決まっているようで「climate science気候科学」となっているらしく気候と環境と人間とエネルギー問題に変化したらしいです。要するに 全 部 です。もはや人間の活動を制御するためならネーミングや問題の焦点はなんて何だっていいことになっている...。もう無茶苦茶です。
そしてこの問題の解決策が上記の10:10のプロモーションによる「殺してしまえ!」が解決方法なのでしょう。
しかしよくよく考えますと、日本は実際に10:10が提案する環境のための人口削減政策を実質的に実行しているようなものです。700万人の過労死予備軍自殺者毎年3万人×10年連続実際は10万人近くいると言われています。これは異常!!)、104万人もいるうつ病患者などの対策や環境改善に税金を使わず、数百億円使い意味のない「空気利用券(排出権)」を買ったり、数千億使い意味のないリサイクルをおこなったりCDMで中国や発展途上国に無償で省エネ環境技術を渡しているわけですから。これシャレにならないですね。

こんな馬鹿げたことを必死にやっていたら
日本は確実に潰れます。


京都議定書(90年比6%削減)で、日本が排出権売買契約している事例(自民党政権時)


ウクライナ・・・3,000万トン:200億円×2=400億円?
ハンガリー・・・1,000万トンの一部 : ?円
チェコ・・・・・4,000万トン:500億円
ラトビア・・・150万トン  : ?円
ポーランド・・・ ?トン  : 36億4,000万円




ウクライナで260億円余りの地球温暖化詐欺が発覚





環境問題のウラ 1/20 (長いですが必見です!!)






今頃環境伝道師詐欺師アル・ゴアこんな様子でしょうか?



UPDATE 2 06/10/2010

英国で話題になった過激なCO2削減「10:10」プロモーション映画が米国のメインストリームでも報道され、FOXニュースはプロモーション政策には税金も使われていると怒りを表している。


UPDATE 3 07/10/2010

スポンサーとして支援する団体や組織の実態を調べて慎重にならないといけないと書いたら、支援していたSONYが支援を打ち切ったようです。やはり騒げば効果があることが伺える。
Sony is pulling its support of the climate change campaign 10:10 after slamming the video that showed school children being blown up as “ill-conceived and tasteless”.